障がい者雇用が促進される組織を開発するNANAIRO診断
障がい者雇用組織活性度診断

開発:特定非営利活動法人障がい者就業・雇用支援センター

診断概要

障がい者雇用の質的、組織的な現状把握と課題を見つけるために開発された組織診断ツール。

企業が障がい者雇用を組織の力に変えるための
3つのポイント

  • 長期視点

    中長期的な時間軸の中での障がい者雇用に対する組織の成長過程を測定する

    着目点

    計画性・PDCA・教育・キャリア・コミュニケ―ション

  • 全体運動

    障がい者雇用が全社的な組織運動になっているかを検証する

    着目点

    経営関与・経営リソース配分・組織化・コミュニケーション

  • 活躍志向

    採用(雇用)中心ではない、障がい者が活躍できる組織か点検する

    着目点

    モチベ―ションマネジメント・サポート・教育・経営関与

各50項目で構成された3種類のサーベイ、
障がい者を取り巻く7種類のポジションの違いから多角的に解析。
組織の現状と課題をあぶり出し、
障がい者雇用を組織の力に変える自社の打ち手
を導きます。

NANAIRO SURVEY概要図

ASPだから、診断の実施スケジュールや対象範囲は自由に設定、
利用期間中はサーベイを何度でも実施できます。
サーベイの結果は、所属別、役職別、職種別など自在に、多角的に、
障がい者雇用を巡る組織の現状をレポート化して
何種類でも出力できます。

■レポートのイメージ

レポートイメージ
レポートイメージ
無料トライアル版
有料版
メール問合せ

障がい者雇用を進めたいのに、どこから手をつけたらいいのか?
組織内の認識ギャップや課題が見え具体的なアクションを意思決定できるツール、
NANAIRO診断がすぐわかる

本診断がすぐわかる紹介ムービー
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活用事例

活用方法は多種多様です。診断結果が障がい者雇用を推進する道筋を示してくれます。

多彩な活用事例に貴社が進めるべき
障がい者雇用のヒントがあります。

準備中

障がい者雇用に真剣に取り組まれるお客様が多数ご利用いただいています。
まず、自社の現状をつかむことが出発点です。
NANAIRO診断の利用実績企業さま

NANAIRO診断ご利用企業(一部抜粋)

  • オムロンパーソネル株式会社
  • ゾーホージャパン株式会社
  • ニッセイ情報テクノロジー株式会社
  • 日本水産株式会社
  • アサヒグループ
  • 小田急グループ
  • Honda グループ
  • ANA グループ
  • 株式会社シータス&ゼネラルプレス
  • サントリーホールディングス株式会社
  • 株式会社キュービタス
  • Meiji Seika ファルマ株式会社
  • 新日鉄住金ソリューションズ株式会社
  • 株式会社ブロードリーフ
  • カシオ計算機株式会社
  • アイエスエフネットグループ
  •  
  • など…(順不同敬称略)

自社の障がい者雇用が、他社と比べて質的、組織的にどれくらい進んでいるのか?
NANAIRO診断を使えば社内のギャップはもちろん
他社との相対比較、ポジションがわかります。
全国平均、業界、企業規模、地域別など
他社との比較、自社のレベル確認ができます

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開発委員会

障がい者雇用組織活性度診断(NANAIRO診断)は、特定非営利活動法人障がい者就業・雇用支援センターの開発委員会によって、また障がい者雇用に関して我が国の第一人者である専門家チームのアドバイスを受けて開発されました。

企業の障がい者雇用はどうあるべきかを突き詰めて
開発されました。

これからの障がい者雇用は『量』から『質』へ

開発委員会 座長

秦 政(はた まこと)

NPO法人障がい者就業・雇用支援センター 理事長

略歴
1989年、リクルートの障害者雇用を促進するための特例子会社リクルートプラシスを設立、2001年まで同社の経営にあたる。役員退任後、日本経団連並びに高齢・障害者雇用促進機構の障害者雇用アドバイザーを務める傍ら、厚生労働省の障害者雇用関連の各種研究委員を務める。全国各地での講演活動に加え、障害者雇用促進のための著書多数。2015年、株式会社NANAIROの設立とともに同社アドバイザリーに就任、現在に至る。

NANAIRO診断の開発にあたり
今年4月1日に「障害者差別解消法」が施行され、これに基づきすべての企業に対して、雇用管理場面における「差別禁止」と「合理的配慮の提供義務」が課されましたことは皆さますでにご存じの通りです。
加えて、2年後の2018年には精神障がい者の雇用義務化に伴う法定雇用率の再引き上げが予定されています。
これは、とりもなおさず、企業にとってのこれからの障がい者雇用には、
(1)更に高まる雇用要請に合わせての「量」の確保に加え、
(2)雇用管理に更なる配慮が必要となることから雇用の「質」の担保が求められていることを示しています。

このように、障がい者雇用のステージが大きく変わる潮流の中で、企業の今後の取り組みには、全社挙げての法の理解と実践が求められることになります。

私は、今般、障がい者雇用組織活性度診断(NANAIRO 診断)の開発に際して開発委員会の座長を勤め、その設計思想を方向付けることを手始めに、診断項目と分析ロジック、レポート出力の内容まで、診断全体の基本設計を指揮してまいりました。
開発の過程では、障がい者雇用の分野に精通した大学教授、並びに障がい者雇用に長年経験を積まれてきた企業経営者、OBの方々のご助言をいただいてまいりました。
そして、ここに完成を見たNANAIRO診断は、それぞれの受診企業における障がい者雇用の現状を多角的に解析し、強みと弱みを明確にし、会社挙げて取り組むための課題を明らかにしてくれます。
診断結果に基づいて、皆さまの会社の障がい者雇用をあるべき姿に進めていくための施策を導き、これを実施展開することで、働く障がい者当事者にとって望ましい環境整備につながって活躍を促せること、そしてその結果が皆さまの会社経営にもプラスの効果をもたらしてくれるものと確信しております。
ぜひ、NANAIRO診断を有効にご活用いただきたいと存じます。

メディア掲載

準備中

NANAIRO白書

準備中

料金と利用手続

障がい者雇用に前向きに取り組む多くの企業さまにご利用いただきやすいように、
実施のたびに高額となりがちな組織診断とちがい、
回数・人数を問わず年間固定の利用料です。

NANAIRO診断料金表

(2016年5月1日現在)※消費税別

  
  無料
トライアル
有料版 オプション
利用開始時点で
(1) 従業員数 300名未満
(2) 雇用率 1.88%未満
(3) 特例子会社
左記に該当しない
企業・団体
1社1回のみ 通常申込 継続申込 通常申込 継続申込 都度随時
利用期間 30日間 12か月 14か月 12か月 14か月 -
利用料金(年額) 0円 60万円 60万円 120万円 120万円 別途見積
利用社数(含申込企業)
※資本関係がある会社のみ追加利用可
1社 10社 10社 10社 10社 -
サーベイ回答者人数 1名 無制限 無制限 無制限 無制限 -
サーベイ実施回数 1回 無制限 無制限 無制限 無制限 -
レポート集計・出力回数 1回 無制限 無制限 無制限 無制限 -
システム
管理者
アカウント
企業情報管理 -
障がい者雇用状況管理 -
システム管理者情報管理 -
グループ企業情報管理 - -
回答者マスタ管理 -
サーベイ準備・実施管理 -
集計・レポート管理 -
ローデータCSV出力機能 - -
サーベイ種別 Rサーベイ -
Dサーベイ - -
Nサーベイ - -
レポート種別 Rサーベイ個人レポート -
Dサーベイ個人レポート - -
Nサーベイ個人レポート - -
Rサーベイ集計レポート - -
Dサーベイ集計レポート - -
Nサーベイ集計レポート - -
オプション
レポート
ご相談ください - - - - -

※継続申込とは:契約終了前月末日までに継続契約完了の場合をいいます。

ご利用開始のフロー
(順番通りでなく、1,2,3のどのフェーズからでも始められます)

  • 1

    お問合せ&ご案内

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    メールでお問合せいただければ、担当者が折り返しご連絡。
  • 2

    無料トライアル版

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    エントリー画面から簡単に申込み。
    1名分のサーベイ実施、レポート出力をお試しいただけます。
  • 有料版お申込み

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    エントリー画面から有料版を申込めば、すぐに「ログイン」から「サーベイ作成」までの機能がお使いいただけます。
    別メールで事務局からお送りする「NANAIRO診断申込書」に必要事項をご記入・ご捺印のうえメール送信または郵送いただき、「全機能利⽤可能モード」への切替が完了すると、「サーベイ実施」および「レポート集計・出力」までの全ての機能が、回数、人数、対象範囲など無制限で使⽤できるようになります。
  • ご請求・ご入金・サーベイ実施

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    ご請求書を発行しますので、期日までにお支払をお願いします。

    ご入金を確認後、サーベイの実施、レポートの出力などASPのすべての機能が利用可能となります。

お問合せはこちらから。
担当者が折り返しご連絡差し上げます。

必須項目を入力して「内容を確認して送信」を押してください

よくあるご質問

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  • Q1. 料金体系は?

    A1. 年間利用料金のみとなっています。
    年間120万円(税別)ですが、お申込時点で、お申込企業さまが次の条件のいずれかに該当する場合、同60万円でご提供します。
    (1)従業員300名未満
    ※資本関係のあるグループ内企業を最大9社までサーベイ対象法人として追加料金なしでご利用いただけますが、この従業員数はお申込企業さまのみの人数です。
    (2)障がい者雇用率 1.88%未満
    ※毎年11月末から12月初旬に発表される全国平均の法定雇用率に合わせて見直します。
    (3)特例子会社
    ≫詳しくはこちら

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  • Q2. 料金の支払条件は?

    A2. 有料版をウェブからお申込後、NANAIRO診断事務局からご請求書を発行しますので、翌月末日までに一括でお支払いください。
    分割払いはお受けいたしかねます。

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  • Q3. 申込んだ後、いつから使えるの?

    A3. サーベイの準備までのすべての機能がすぐご利用になれます。
    (1)有料版をウェブ上からお申込みいただくと、その後すぐにIDとパスワードを使用してログインが可能になります。
    (2)ログイン後は、NANAIRO診断のシステムを構成する「基本情報登録」「回答者登録」「サーベイ実施準備」までの機能がすべて使えるようになります。
    (3)御社からの書面による「申込書」を、NANAIRO診断事務局が受領し、「全機能利用モード」に切り替えると、「サーベイ実施」「レポート集計・作成」の機能も追加で使えるようになります。

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  • Q4. グループ会社にも使えるの?

    A4. 申込企業さまに加え、資本関係にあるグループ内企業は最大9社まで(=合計10社まで)、サーベイ対象法人として追加料金なしでご利用いただけます。

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  • Q5. サーベイ対象の人数制限はあるの?

    A5. 上限はありませんので、何人でも何回でもご利用になれます。
    同じ方が複数回受診いただくこともでき、御社が実施した施策の前後、障がい者配属直後と半年後など、定点観測やビフォア・アフターの形で変化を確認したり、効果を測定することができます。

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  • Q6. 利用する場合、通信環境などの制約はあるの?

    A6. 原則制約はありませんが、以下が推奨環境となります。
    (1)OS:
      Windows:7以降
      Mac OS :10.5以降
    (2)解像度:横1200px以上
    (3)ブラウザ:
      Google Chrome 40 以上(推奨)
      Internet Explorer 10 以上(利用可能)
      FireFox 43 以上(利用可能)
    (4)JavaScript・cookie:利用可能になっていること
    (5)接続環境:インターネット常時接続環境

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  • Q7. ウェブ環境やパソコンがない職場でも診断はできるの?

    A7. サーベイの質問紙を紙印刷して、受診いただくことができます。
    NANAIRO診断事務局にご相談ください。(有料オプション)
    なおこの場合、回収した回答結果は、ご利用企業さまの管理者が手入力いただくことになります。
    これも、NANAIRO診断事務局にご相談いただければ、入力代行も承ります。(有料オプション)

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  • Q8. 設問の一部を削ったり、表現を変えることはできるの?

    A8. 他社との比較、全体の傾向などを統計処理するため、原則できません。

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  • Q9. 当社だけの追加の設問を付け加えることはできるの?

    A9. NANAIRO診断事務局にご相談ください。(有料オプション)

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  • Q10. どのくらいの人数が受けると意味が出るの?

    A10. おひとりでも意味はあります。
    主観や思い込みを排除し、障がい者雇用に関する組織状況の仮説や予測をデータとして可視化できるうえ、全国平均等との比較をすることで自社のポジションを相対的に眺めることができるからです。
    もっとも、社内の施策をどう進めるか、何から手をつけるかを判断したり、自社の現状について経営陣や社内の関係者の共通理解を深めるには、多くの方に受診いただき、社内の組織間比較、現場の声なき声などをデータ化すると、より有益であることは言うまでもありません。

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  • Q11. サーベイの実施準備、セットアップの所要時間は?

    A11. 回答対象の人数にもよりますし、管理者のPCスキルなど個人差がありますが、対象が50人程度なら1時間ほどで回答依頼を配信する直前までの準備は整います。

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  • Q12. 中小企業でもこの診断は意味があるの?

    A12. NANAIRO診断は、企業規模に関係なく活用できます。
    平成27年4月1日から、法定雇用率未達の企業に課せられる納付金の対象は100名以上の企業となりました。
    むしろ、どちらかといえば障がい者雇用の取り組みが後回しになることが多かった中小企業こそ、NANAIRO診断を利用して、社内の共通認識をつくり、取り組みの出発点を見出していただくことが重要です。
    女性、高齢者、外国人とともに、企業のダイバーシティ&インクルージョンの推進に障がい者雇用の推進は欠かせません。
    先進的な企業、同規模の企業、同業同種の企業との相対比較で自社の状況を客観視していくこともできます。

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  • Q13. NANAIRO診断の、参考になる活用事例はあるの?

    A13. すでに多くの企業でご利用いただいており、有益な参考情報がたくさんあります。
    下記に掲載した事例の他、豊富な活用事例がありますので、NANAIRO診断事務局にお問い合わせください。
    ≫活用事例はこちら
    また、有料でNANAIRO診断をご利用いただくと、有料利用企業さまだけにご提供する「NANAIRO白書」(詳細版)、「NANAIRO通信」(いずれも2016年末配信開始予定)等をご覧いただくこともできます。

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  • Q14. 利用したいが、まずい結果が出たら困らないか?

    A14. そのように予想される企業さまにこそお使いいただきたいのが、NANAIRO診断です。
    障がい者雇用に関して現状を客観視し、社内の運動を起こす説得材料にお使いになることも利用価値のひとつです。
    そもそも、労務管理系のアンケートは、回答依頼をした途端に、回答者に善処、即応を期待させる側面がありますので、慎重に実施しなくてはなりません。
    有料版でNANAIRO診断をご利用いただくと、「社内実施のアナウンス方法」等をガイドさせていただく他、個別のご相談をNANAIRO診断事務局にて承ります。
    また、NANAIRO診断だけを実施して、回答を得てから次の打ち手を検討するのではなく、診断結果を活用して、社内の説明・報告会、研修やワークショップ、現場支援の外部リソースの活用、コンサルティングの導入と成功事例づくりなど、事後のソリューションもあらかじめ想定したうえでの診断実施もご検討ください。
    各種ソリューションに関しては、株式会社NANAIROが豊富に、柔軟にご提供させていただくことができます。
    まずは、NANAIRO診断事務局にご相談ください。

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  • Q15. レポートの作成方法・読み解き方は?

    A15. レポート作成は、回答者データを、組織別、拠点別、年齢層別、障がい者在籍有無別など、多種多様に集計条件を設けて、出力することができます。
    また、レポート結果は、障がい者雇用を推進する社内全体のエネルギーがどうか、障がい者雇用を組織の力に変えるという観点でうまく進んでいる要素とどちらかと言えば進み具合に心配がある要素は何かを指摘し、それ以外でも御社の特徴的な傾向を示唆する形で出力されます。
    (1)御社の経営者、障がい者雇用の管掌役員、そのほか意思決定者にご参集いただく場で、株式会社NANAIROの専門コンサルタントが、診断結果の読み解きと、今後御社が進めるべき施策の方向性、具体策についてのご提案を兼ねた、報告会を実施します。
    ※諸条件がございます。詳しくはNANAIRO診断事務局までお問い合わせください。
    (2)NANAIRO診断の結果を活用して自社の障がい者雇用の進め方をしっかり作り込むことができる「NANAIRO障がい者雇用計画立案セミナー」をぜひ受講してください。
    ≫計画立案セミナーのご案内はこちら

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  • Q16. 無料トライアル版(Rサーベイのみ)を体験したが、Dサーベイ、Nサーベイの設問項目も見たい

    A16. 有料版をご利用いただくまで、ウェブ上からは閲覧することができません。
    (1)個別にDサーベイとNサーベイの設問を確認できる、専用の閲覧画面をご提供します。
    ※諸条件がございます。詳しくはNANAIRO診断事務局までお問い合わせください。
    (2)「NANAIRO診断活用セミナー」にご参加ください。
    原則毎月、参加費用無料で開催しておりますので、下記からお申し込みください。
    Dサーベイ、Nサーベイをご覧いただける他、NANAIRO診断の活用方法を十分ご理解いただけるはずです。
    ≫無料セミナーのご案内はこちら